映画「炎上する大地」：2019年春から約半年間の森林火災で、日本の国土面積の約4分の1にも当るオーストラリアの森林が焼失した

「炎上する大地」

　歴史映画館が時代の節目となる出来事を画いた映画を発掘し、時代背景と共にお贈りします。今回は「炎上する大地」をお贈りします。
　この映画は2019年9月から2010年上旬にかけてオーストラリアで起こった未曽有の森林火災のことを取り上げたものである。

「炎上する大地」を観ました。
　これは過去の歴史の問題ではなく、今まさに地上で起こっている地球の歴史に係る事態を取り上げたものである。地球の平均温度は数十年前と比べ、上昇し続け、2018年には、平均で1度は上昇し、オーストラリアは1.5度上昇したといわれている。これが上昇し続ければ、人類は存亡の危機に陥るといわれ、今はその瀬戸際にある。
　この映画は、この地球的危機に警鐘を鳴らしているものである。私たちはこうした映像からの警告を素直に受け取り、私たち自身の生命の存続の問題として具体的な行動に移してゆかねばならないと考える。

　ここ数年異常気象が続き、オーストラリアの森林火災の発生のリスクが臨界点に達し、オーストラリアの若者もそれに気づき、気象学者や地球物理学者も政府や時の権力者に対し、大災害の警告を発していた。
　その警告の通り、2019年9月から2020年春にかけて、オーストラリアの熱帯雨林をはじめとして全土の密林で大火災が発生し、オーストラリアの自然や農作物、人家などに壊滅的な災害をもたらした。これは地球温暖化の影響が具体的な森林火災として発現したものである。
　そしてこのことはオーストラリアのみならず、アメリカ、アマゾンなど世界の熱帯雨林nが火災のために次々に消滅していっていることを考えると身震いが出るほど恐ろしいことである。
　この映画は、地球温暖化と阻止すべしという気象学者、地球物理学者や若者の運動とそれを陰謀として温暖化などは戯言として、化石燃料を守り、従来の産業構造を変えず、資本家の権益を守りたいとする人々のせめぎ合いを映像の形に見える化したものである。

映画の紹介

背景と見どころ
　この映画では、オーストラリアの森林火災は、地球温暖化ガスの蓄積により、地球の表面温度が上奏したことが主たる原因であるという認識に立っている。
そのうえで、オーストラリア国内における森林火災の主たる要因は下記の通りと見られている。

1. 　空気の乾燥と降水量の減少
2. 　温暖化による気温の上昇
3. 　油分を多く含む樹木の群生
4. インド洋の『ダイポールモード現象』によりオーストラリア付近の降雨の異常現象

　など悪条件が重なったといわれています。また直接の原因としてたき火やタバコの消し忘れなどによる人為的な原因主張されてもいるが、この記録で取り上げられたような大規模火災は、戦争でもない限り人為的なものでは起こり得ない。したがってこれを今回の問題として主張するのは、問題から目を逸らそうとする勢力の策謀といわれている。

　この映画に登場する若者も、この認識に立って、オーストラリア政府高官や一部富裕層に対し怒りを強くしている。

　このように意識が分断されているが、意識の問題は別として、温室ガスの蓄積と地球温暖化は現実の問題として解決が迫られていることだけは全ての人々が肝に銘じておかねばならないことである。

映画データ
監督 　　　エヴァ･オーナー
ジャンル 　 サスペンス, ドラマ, ドキュメンタリー
字幕 　　　日本語,العربية, その他…
Čeština, Dansk, Deutsch, Ελληνικά, English [CC], Español (Latinoamérica), Español (España), Suomi, Filipino, Français, עברית, हिन्दी, Magyar, Indonesia, Italiano, 한국어, Bahasa Melayu, Norsk Bokmål, Nederlands, Polski, Português (Brasil), Português (Portugal), Română, Русский, Svenska, தமிழ், తెలుగు, ไทย, Türkçe, 中文（简体）, 中文（繁體）
オーディオ言語 English, English [Audio Description]

地球温暖化をめぐる世界の動き
　1980年代後半から、地球温暖化防止のための取り組みの必要性が認識されるようになり、
　1992年に国連のもとで、世界の国々の約束として「気候変動枠組条約」が採択され、1994年に発効した。
　この条約の目的は、『温暖化防止のため、大気中の温室効果ガスの濃度を安定化させること』です。
　その後の締約国による協議のなかで、先進国の温室効果ガス排出量について法的拘束力のある各国ごとの削減義務を定めた京都議定書が採択されました。
この議定書に基づき、各国の具体的なCO2 s削減量が国際的に取り決められました。
　2015年にフランス・パリにおいて開催された 国連気候変動枠組条約第21回締約国会議(COP21)では、新たな法的枠組みとなる「パリ協定」を含むCOP決定が採択されました。パリ協定は、「京都議定書」の後継となるもので、2020年以降の気候変動問題に関する国際的な枠組みです。
　このパリ協定の発効には55ヵ国以上が批准し、その排出量が世界の温暖化 ガス排出量の55%に達する必要がありましたが、採択の翌年2016年10月5日にこの条件を満たし、同年11月4日に発効されました。その後アメリカがパリ協定から離脱することもあったが、現在ではアメリカのバイデン大統領がトランプの離脱宣言を覆し、パり協定に復帰し、世界が一丸となってこの取り組みが進められることが期待している。







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